テロリストたちが、勧誘や組織運営にソーシャルメディアやオンラインプラットフォームを活用していることに関して、英米メディアはさまざまな考察を加えているが、ソーシャルメディアには、過激な政治思想に走る傾向をかえって抑制する効果があるという研究結果（PDFファイル）がこのほど発表された。
ソーシャルメディアを利用していると、それ以外の場所では関係の浅い人ともつながりをもつため、より多様な政治的意見にふれることになると、研究を手がけたニューヨーク大学のパブロ・バーベラは述べる。
バーベラ氏は、ドイツ、スペイン、米国の数百万人のソーシャルメディア利用者の思想的傾向を経時的に調査し、さらに彼らがソーシャルメディアを通じてつながっている人々の思想的構成を調べた（米国のユーザー440万人、ドイツのユーザー175,000人、スペインのユーザー825,000万人からなる、12億のツイートを分析。米国ユーザーの94,411人については、投票行動や支持政党とマッチングした）。
利用者の思想的傾向は、彼らの支持政党に関する言及や、フォローしている政治家や政治団体、ジャーナリストや報道機関などをもとに推測した。これらをマスレヴェルで分析したところ、利用者は予想以上に多様性に富んだ人々とつながっており、同じく多様性に富んだ視点から情報を得ていることが明らかになった（米国のTwitterユーザーの平均的ネットワークの33％は、思想的に異なる人を含んでおり、75％以上の人は、「少なくとも25％は思想的に異なる人を含むネットワーク」に入っていたという）。
この動画は、米Northwest Airlines社の253便を爆破しようとした人物のネット活動を分析したもの（日本語版記事）。人間関係が広がるのではなく、関係がより限定的になり、自分で自分を鼓舞する傾向が強くなっていく「フィードバック・ループ」的になっていった傾向がわかる。
ソーシャルメディアは、もっぱら思想を同じくする人と交流する「タコツボ」のような場所だという説が、これまでは主流だった。しかし、このような説を支持する研究の多くは、人々がどのようにソーシャルメディアを利用しているかということを、幅広い視点から観察していないとバーベラ氏は指摘する。
「そのような研究は、ソーシャルメディアを利用すると、オフラインの交流ではふれることのない意見（中略）に触れる機会が増えるという点を考慮していない」と、バーベラ氏は研究論文の概要において述べている。
TwitterやFacebookを使っている人なら、この研究結果を実感として理解できるだろう。例えばリツイートやトレンドハッシュタグ、あるいは「友人の友人」の書き込みなど、ソーシャルメディアには議論や新たなアイデアを生み出すさまざまな情報があふれている。今回の研究結果は、このような情報に触れることが、政治思想の極端な偏りを抑制するうえで有効であることを示唆するものだと、バーベラ氏は述べている。
※「平均的な保守派が触れる情報と、平均的なリベラル派が触れる情報のずれ」を測定することで、「ネットが偏った意見を強化するか」を調査した2010年の研究によれば、極端な意見にも触れやすくなったがそれは一部であり、異なった意見にも触れやすくなるので、全体的にいえば偏りはそれほど大きくないと結論した（日本語版記事）。
一方、WSJの英文記事によると、「ソーシャルメディアでは政治的表明を控える人が多い」という調査結果もある。また、「政治的信条が理由で」誰かをFacebook上でブロックした、あるいは「友人」から外したという人は26％に上る（リベラルだと44％、保守派だと31％）という調査結果もある。
TEXT BY KATIE COLLINS
TRANSLATION BY TOMOKO TAKAHASHI, HIROKO GOHARA/GALILEO